東京⼤学 連携研究機構 バーチャルリアリティ教育研究センターは、2019年10⽉1⽇（火）付で「サービスVR寄付研究部⾨」を設置し、約3年間の計画で活動を開始したことを発表しました。
サービスVR寄付研究部⾨ について
「サービスVR寄付研究部⾨」は、株式会社セブン＆アイ・ホールディングス、東⽇本旅客鉄道株式会社、近畿⽇本鉄道株式会社、⼤⽇本印刷株式会社、株式会社ソリッドレイ研究所からの寄付を元に、2019年10⽉1⽇（火）から3年間の計画で設立されました。
これまでVRやARの研究開発は主として、ものづくりの分野への応⽤が中⼼になって進められてきましたが、現在では産業のサービス化やソフト化が⼤きなテーマとなりつつあります。
VRやARの技術をこうしたサービス業に対して活⽤しようという社会的要請が、今後ますます増加すると考えられます。
「サービスVR寄付研究部⾨」では、そのサービス産業において、必要とされるVR/AR技術を活⽤したシステムの開発を想定して、
・対⼈サービス
・空間サービス
の観点から研究を⾏うことを目的としています。
対⼈サービスに関しては、VR顧客アバターを含む接客サービスVRトレーナーの研究開発と、動機づけまでを含む新しい訓練⽅式の研究が行われます。
空間サービスに関しては、サービス空間における顧客の⾏動誘発のための基礎的な⽅式研究とAR 技術を⽤いた空間の⾼付加価値化に向けた研究開発が行われます。
研究の成果として
・新しいVR研究のジャンルを確⽴させること
・VR/AR技術を活⽤することで、重要性を増していくサービス産業の競争⼒向上に貢献すること
が期待されています。
「サービスVR寄付研究部⾨」概要
【設置先】： 東京⼤学 連携研究機構 バーチャルリアリティ教育研究センター
【寄付者】： 株式会社セブン＆アイ・ホールディングス 東⽇本旅客鉄道株式会社 近畿⽇本鉄道株式会社 ⼤⽇本印刷株式会社 株式会社ソリッドレイ研究所
【設置期間】： 2019年10⽉1⽇〜 3年間
【担当教員】： 特任教授（兼務）／東京⼤学⼤学院情報理⼯学系研究科 教授 廣瀬 通孝（ひろせ みちたか）
バーチャルリアリティ教育研究センター とは
vr.u-tokyo.ac.jpより引用
近年急速な普及が進展しているVRは、人と情報世界を繋げる技術で、人間の感性や思考、社会の成り立ちにまで深く影響を与える技術ともいえます。
VRを教育に導入すれば、体験を伴う教育によってその効率を格段に高めることができ、日常生活や産業に導入されることで、幅広い世代・分野の人間の能力を大幅に拡張する可能性を秘めています。
バーチャルリアリティ教育研究センターでは、このようなVR研究における国際的なイニシアティブを確立するとともに、
・先端技術の普及
・VRを活用した先進的教育システムの導入
を推進することを目的に、研究が進められています。
vr.u-tokyo.ac.jpより引用
■ 公式サイト：東京大学 バーチャルリアリティ教育研究センター
まとめ
VRの基盤研究を推進する「基盤研究部門」と、VRの社会実装と文化創造を推進する「応用展開部門」の2部門を置き、幅広くネットワークを形成しながらVR分野を担う人材の育成と、VRを活用した教育システムの普及を目指す東京大学 バーチャルリアリティ教育研究センターが、VRのサービス産業に関する研究を推進する新たな部門を設立しました。
3年間という限定された期間での活動によって、新しいVR研究のジャンルとなる「サービスVR」を確⽴させることでさらなる技術発展につなげ、また今後の日本において重要性を増していくサービス産業の競争⼒を向上させることで、学術的・社会的両面での貢献が期待されています。
ソース：「東京⼤学 連携研究機構 バーチャルリアリティ教育研究センター」プレスリリース
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